長谷工の住まい HASEKO URBEST

スマートハウスとは？

近頃、家の情報を集めていると、目にすることがある「スマートハウス」。スマートハウスとは、住居内のエネルギーを省エネ機能を使って管理し、CO2排出削減を実現する省エネ住宅のことです。住居内のエネルギーを最適化する仕組みを「HEMS（Home Energy Management System)」といいます。

ひと言に「住居内のエネルギーの需要と供給」といってもピンと来ないため、以下の表で具体例を紹介します。

用途	発生元
住居内のエネルギーの需要	・暖冷房 ・給湯 ・調理 ・動力 ・照明など
住居内のエネルギーの供給	・太陽光パネル ・家庭用燃料電池「エネファーム」 ・家庭用蓄電池など

需要と供給というと、少し固い印象がありますが、「需要＝エネルギーの消費」「供給＝エネルギーの貯蓄」というイメージです。スマートハウスでは上記のようなエネルギーの需要と供給を、HEMSで管理し、最適化します。

まず、日常生活を送るうえで住居内で生まれるエネルギー需要をコントロールします。たとえば、エネルギーの需要元となる暖房やキッチンのガスコンロで、どれくらいエネルギーが消費されているかをHEMSが把握し、室温が高くなっているようなら、HEMSが暖房を適正温度に自動コントロールします。

また、スマートハウスでは、電気を作ったり蓄えたりする設備が備えられています。たとえば、住居内で消費するエネルギー分を太陽光パネルの発電で供給して、住居内でエネルギーの需要を賄います。また、ライフライン停止時には、家庭用燃料電池でエネルギーを供給します。ほかにも、HEMSによって外出先でもスマートフォンからエネルギーの使用状況を把握でき、必要に応じてエアコンや照明器具など家電の遠隔操作が可能です。

住宅産業において、スマートハウスの普及は、国の主導によって行われているものです。住居内における、一連のエネルギーの動きにおいて、住居内でエネルギーを作ることを「創エネ」、エネルギーを蓄電することを「蓄エネ」、エネルギーを管理・最適化することを「省エネ」と呼びます。国は2030年までに日本の全世帯に、HEMS普及を目指しています。

こうしたエネルギー施策は、各家庭の省エネルギーとなるとともに、地球温暖化の原因とされる二酸化炭素の排出量を削減する、低炭素社会の実現につながります。

次世代住宅スマートハウスのメリット

スマートハウスは、太陽光パネルや家庭用燃料電池で創エネを、家庭用蓄電池で蓄エネを、HEMSで省エネを可能にする次世代住宅で、毎月の光熱費を抑えることが可能です。また、自治体に補助金制度が存在し、スマートハウスが優遇されている場合もあります。ここでは、それぞれによる具体的なメリットを挙げていきましょう。

エネルギーを自家発電できる
スマートハウスの創エネにあたるエネルギーの発電は、太陽光パネルや家庭用燃料電池によって行われることが一般的です。太陽光パネルによる発電で、住居内でエネルギーを賄えるほか、余った分は電力会社に売却することができます。

エネルギーを蓄えられる
スマートハウスの蓄エネにあたるエネルギーの蓄電は、家庭用蓄電池が行います。たとえば昼間に太陽光で発電されたエネルギーは、家庭用蓄電池によって夜間や停電時に使えます。

エネルギーをコントロールできる
スマートハウスの省エネにあたるエネルギーの省力化は、HEMSが行います。HEMSによって発電や蓄電したエネルギーを具体的な数値で細かくチェックできるため、効率的にエネルギーを使えます。

たとえば、HEMSの自動コントロール機能で、当人が気付かないときの節電ができたり、エアコンを切り忘れたときのスイッチオフを外出先からスマートフォンでできたり、といったことが可能になります。ほかに、ドアの施錠や開錠、照明器具のオンやオフ、お風呂のお湯張りなども可能です。

自治体によっては補助金制度がある場合も
スマートハウスのHEMSの設備導入に対しては、各自治体が補助金を用意している場合があり、設備導入の初期費用を軽減できる可能性があります。交付の要件や予算額は自治体によって異なるため、最寄りの自治体に確認しましょう。

また現在、国によるHEMS単体への補助金はありませんが、HEMSを取り入れた家の購入やリフォームをする場合、補助金制度を利用できるかもしれません。

たとえば、家庭内で使用するエネルギー収支をゼロにすることを目指した「ZEH（ゼッチ）住宅」では、HEMSの導入が通常です。HEMSの普及と同様に国が進める施策の1つで、ZEH住宅には補助金制度があります。HEMSを導入したスマートハウスを検討するのであれば、ZEH住宅を検討してみるのもおすすめです。

●ZEH住宅に関する記事はこちら

いま注目のZEHとは？マンション(ZEH – M)のケースをご紹介

ZEH住宅についてご紹介しています。

ほかにも、「低炭素住宅」の認定基準の1つに、HEMSの導入が含まれています。低炭素住宅とは、二酸化炭素の排出量の軽減を目指す住宅のことで、こちらも国が施策として進めています。

スマートハウスの注意点

国が推進する次世代住宅、スマートハウスを実現する際、いくつか気を付けなければならない点があります。詳しく見ていきましょう。

初期費用が高くなる
スマートハウスの実現には、太陽光パネル、家庭用蓄電池といった設備を導入する必要があり、これらの導入には初期費用がかかります。補助金制度の活用やスマートハウスによるエネルギーのランニングコスト、災害時のエネルギー供給のリスクヘッジなどで、初期費用とのバランスをどう考えるかが課題となります。

メンテナンス・交換が必要になる
スマートハウスを実現する設備には、一般的な建築設備と同様、経年による劣化や故障が考えられ、メンテナンス・交換が必要になります。太陽光パネル、家庭用蓄電池などを導入する際は、それぞれの耐用年数を確認し、あらかじめ交換する時期や費用の目安を予定しておきましょう。交換時期や費用は使用状況やスペックによって異なるため、併せてチェックしておきましょう。

太陽光発電は天候の影響を受けやすい
太陽光パネルによる太陽光発電は、天候の状況を受けやすく、晴れの日が続けば、余剰エネルギーが出ることもあり、エネルギーを売ることが可能です。一方で、雨や曇りなどの日射量が少ない日続くと、住居内で使うエネルギーを十分に確保できない可能性があります。このように太陽光発電システムによる創エネは、天候による日射量に左右されるため、供給量が不安定となる可能性があるのです。

IoT住宅やスマートホームとの違いは？

スマートハウスと似通った言葉に、「IoT住宅」や「スマートホーム」などがありますが、いったいどう違うのでしょうか？具体的に見ていきましょう。

IoT住宅
「IoT住宅」とは「Internet of Things　住宅」の略称であり、住居内のさまざまなものが、人の手を介さずにインターネットでつながっている住宅を指します。IoT住宅では、センサー操作、遠隔確認、遠隔操作の3つが可能となります。先ほどスマートハウスのメリットでご紹介した、ドアの施錠や開錠、照明器具のオンやオフ、お風呂のお湯張りなどが外出先のスマートフォンでも可能となるのも、IoT住宅の特徴です。

スマートホーム
スマートハウスと似た言葉に「スマートホーム」があります。スマートホームとは、「子育て世代、高齢者、単身者など、様々なライフスタイル／ニーズにあったサービスをIoTにより実現する新しい暮らし」を実現する住宅のことです。※1スマートホームでできることとしては、たとえば、スマートスピーカーによって声で家電を操作したり、外出先からスマホで家電を操作したりなどがあります。

IoTを活用する点では共通していますが、スマートハウスは「省エネ」を目的としているのに対し、スマートホームは「便利な生活」を目的としているという違いがあります。

次世代住宅の検討を！

今のところ、スマートハウスは、省エネや光熱費の節約といった意味合いがある言葉です。しかし、ここまでに説明した機能にとどまらず、IT技術を使ったエネルギーのマネジメント全般を指すこともあります。具体的には、以下のようなサービスが挙げられます。

サービス※2	具体的な内容
エネルギーマネジメントサービス	電気使用量、電気料金モニター、エアコン・換気扇・照明・ブラインド協調省エネ運転、契約電力デマンド制御
快適生活支援サービス	ブラインド・換気扇・照明の集中操作、宅内機器スケジュール運転（予冷、予熱）
ホームセキュリティサービス	防火（火災、ガス漏れ、漏電監視）、防災（漏水検知、地震対応、凍結防止）、防犯（訪問者管理、侵入者防止）
ホームヘルスケアサービス	健康管理サービス（病院、健康アドバイス会社）、高齢者生活ケアサービス、在宅医療機器監視・制御
機器リモートメンテナンスサービス	宅内機器遠隔故障診断、保守、宅内機器運転遠隔コンサルタント
モバイルサービス	宅内機器運転状況遠隔モニター、宅内機器遠隔操作、施錠操作、訪問者・高齢者生活状況遠隔モニター

さらにスマートハウスでは、住居内にとどまらず、地域でエネルギーの需要と供給の収支バランスを取ろうという「スマートコミュニティ」への進化が視野にあります。

スマートコミュニティとは、IT技術を使ってエネルギーの需要と供給のマネジメントをする地域のあり方のこと。たとえば、住居内で余剰となったエネルギーを企業で使ったり、雨続きで日射量が不十分な地区から、晴れ続きでエネルギーの余剰が出ている地区へとエネルギーを移動させたりと「エネルギーの地産地消」を可能にしようという動きがあるのです。

このようにスマートハウスは、エネルギーを賢く利用するだけではなく、IT技術を用いて家庭と社会で連携することを目指した次世代住宅といえます。今後、住宅を購入する場合は、スマートハウスを実現する設備の導入を視野に入れてみてはいかがでしょうか？

※1出典：スマートホームの安心・安全に向けたサイバー・フィジカル・セキュリティ対策ガイドライン,経済産業省
https://www.meti.go.jp/press/2021/04/20210401005/20210401005.html　(最終確認：2022年8月17日)

※2出典：スマートハウスのさまざまな機能やサービスで暮らしが変わる,一般社団法人家電製品協会
https://www.aeha.or.jp/nintei-center/consumer/smartmaster/smarthouse/　（最終確認：2022年8月4日）