長谷工の住まい HASEKO URBEST

マンションは地震に強い？

「地震大国」と呼ばれる日本。マンション内で地震に遭遇したときのことを考えると不安ですよね。一般的なマンションの高層階では低層階より揺れが大きいことから、高層階にお住まいの方はいっそう不安に感じることも。また、低層階にお住まいの方でも建物が潰れて下敷きにならないかといった心配をされている方もいます。

最近建てられているマンションは、過去に発生した地震と同程度の地震には耐えられるように設計・建築されています。たとえば、高層階が低層階に比べて揺れが大きいというのも、地震に耐えるための構造上の工夫によるものです。では、現在の耐震基準やマンションの構造について、また、地震への対策について詳しく解説していきましょう。

建物を設計・建築するには耐震基準がある！

建物の設計・建築には守らなければならない耐震基準というものが設けられています。耐震基準とは、地震によって建物が簡単に倒壊することがないように定められている建物の強度の基準のことをいいます。現在適用されている耐震基準は、一般に「新耐震基準」といわれ、1981年6月より施行されているものです。この基準で、マンションなどの建物の強度はどう変わったのでしょうか？具体的にご紹介しましょう。

新耐震基準とは
日本では、これまでに幾度となく、大きな地震が発生した過去があります。記憶に残るところでは、熊本地震や東日本大震災、阪神・淡路大震災、関東大震災などが挙げられますね。耐震に関する建築基準は、過去大きな地震が起きるたびに見直されてきました。

なかでも1981年6月1日より以前の基準は「旧耐震基準」、それ以降の基準は「新耐震基準」と呼ばれ広く認知されています。

旧耐震基準では、中地震（一般的に震度5程度といわれています）に対して倒壊しない強度で建築されることが求められていました。一方、新耐震基準では、震度によって建物の強度の条件が2つ定められています。1つ目が、震度5強であれば建物の機能を保持できること。そして、2つ目が、それ以上の震度（6強～7）であっても、倒壊はせず人命を守ることができることです。

新耐震基準が地震に対して耐震の効果が認められる指針であることは、1995年に発生した阪神・淡路大震災のときに倒壊などの被害を受けた建物の大半が新耐震基準適用以前に建てられたものだったということから分かっています。

建築基準を満たす地震に強い構造3種

耐震基準についてお分かりいただけたところで、耐震に対する建物の構造として代表的な3つをご紹介しましょう。「耐震（構造）」や「免震（構造）」、さらには「制震（構造）」という言葉を聞いたことがあるのではないでしょうか。それぞれ、聞いたことはあっても具体的な違いを理解できていない方も多いようです。ここでは改めて、それぞれの構造について解説していきます。

耐震構造
文字通り、耐震構造とは地震に耐える構造のこと。一定の強度を持つ柱や梁、壁などを使うことによって、建物全体の強度を高め、地震に耐えられるようにしている構造です。耐震構造に対する建築基準は、この後紹介する免震構造や制震構造よりも古くから設けられました。耐震基準では、耐震構造は定義上、「建物が一定規模の地震の揺れに、一定時間以上耐えることで、建物内にいる人が避難する時間を確保して人命を守る」ことが求められています。つまり、この構造では人命を守ることを第一としています。

免震構造
地震の揺れを免れるために設計された構造を、免震構造と呼びます。免震構造では、地盤（建物の基礎となる土地）と建物を物理的に切り離し、その間に免震装置と呼ばれるものを使うのが一般的です。

免震装置は、建物と地面に接する基礎部分の間にアイソレーターとダンパーと呼ばれる装置を設置することで、地盤と建物を切り離し、地震の揺れを直接建物に伝えないようにしてくれます。アイソレーターは建物を支え、地震発生時には建物をゆっくりと移動させる機能を持っています。また、ダンパーは、アイソレーターでは抑えられない揺れを抑える役割があります。

免震構造は、耐震構造と比べて大きな地震に対する効果が大きいかわりに、導入するには、高額な費用を必要とすることが特徴。なお、この構造では人命も守りながら、建物も守ろうという発想もあります。そのため、費用対効果の面から建物の復旧に膨大な費用がかかる大規模なマンションや高級マンションに免震構造が導入されることが多いようです。

制震構造
建物のなかに、地震による揺れを抑制する装置を設置した構造を、制震構造と呼びます。制震構造は、おもりやダンパーと呼ばれる装置を建物のなかに設置することで、地震による揺れを吸収し、抑制する効果があります。

制震構造は、これまでは上層階ほど揺れが大きくなる高層ビルなどに多く導入されていました。しかし、近年ではさまざまな装置が開発され、導入にあたって、耐震構造よりは費用がかかるものの、免震構造よりは費用が抑えられるため、一般的なマンションや戸建てにも導入されています。

マンションの耐久性については、同サイトの、こちらの記事でも詳しくご紹介しています。ぜひ一緒にチェックしてみてください。

●マンションの防災に関する記事はこちら

マンションの防災、耐震・免震・制震の違いって？

マンションで地震に遭ったときのために

新耐震基準が定められ、それを満たすことによって建物自体が地震に強くなっていることは心強いですね。その一方で、気になるのはマンション内にいるときに地震に遭遇した場合。最近のマンションでは、建物以外でも新築時から地震などへの防災対策がなされているものも増えています。室内の設備はもとより、共用施設として防災設備を備えたマンションもあります。

地震に備えた設備面での対策
分譲マンションなどの住宅では、室内の設備の面においても常に地震を見据えて進化しています。いくつかご紹介しましょう。

●耐震ラッチ
地震の揺れによって、戸棚などの扉が開くことを防ぐ留め具を耐震ラッチといいます。これがあることによって、扉が開いて中のモノが飛び出すようなことを防ぎます。これは、地震の揺れによって戸棚から食器などの飛び出したもので被害を受けたという事例を踏まえて普及してきました。最近のマンションでは、この耐震ラッチを標準装備している物件も増えていますよ。

●給水レバー
現在、キッチンや洗面台などの給水レバーは、下げると水が止まるタイプが主流になっています。実は、以前の給水レバーは、上げると水が止まるタイプが主流でした。しかし、阪神・淡路大震災のときに、給水レバーのうえにモノが落ちてきたことで水が出たままになってしまったという事例が多発。これをきっかけに、急速に普及しました。

●防災備蓄倉庫
マンションによっては共用備品として地震に備えた防災グッズや備蓄を用意しているところもあります。特に最近は防災意識の高まりとともに大規模マンションでは備蓄庫などを共用部に設置するケースが多くなってきています。用意される備品の代表的なものは以下のとおり。

・ヘルメット
・懐中電灯などのライト
・毛布など防寒具
・災害用緊急箱
・担架
・ポータブル発電機
・ガスボンベ
・簡易トイレ
・数日分の飲用水
・缶詰、レトルト食品などの保存食
・救出、脱出用の工具
など

また、分譲する不動産会社によっては、マンション契約時に防災セットの導入を契約者に呼び掛けているところも。飲み水やトイレ、加熱用具を確保するための防災設備を提案することで、万が一の場合に備えることができるとされています。

長谷工コーポレーションでは、防災のための3点セットをご用意しています。詳細は以下のサイトを参考にしてみてください。
https://www.haseko.co.jp/tri/archives/infrastructure/disaster_prevention.html
（長谷工の非常用ライフライン　防災3点セット）

建物や設備などの防災対策の他に、入居者として地震に遭遇したときの心構えも重要です。マンション内にいるとき、もしも地震に遭遇してしまったら、どのような行動をとるべきか。また、地震に遭うことを想定して事前に打っておくべき対策はどんなことでしょうか。

事前に知っておきたいおすすめの地震対策や地震の際の適切な行動例、注意点をご紹介していきます。

地震が発生する前に個人でできる対策
地震は、いつ発生してもおかしくないといわれています。マンションの建物や設備面での備えも大切ですが、突然の地震に備えて個人として事前に対策しておきたいもの。では、個人として具体的にどのような準備をしておけばいいのでしょうか。用意しておいた方がよいもの、決めておいた方がよいことなどをいくつか紹介していきます。

●備蓄品を用意しておく
マンションでは、前述のように共用備品として防災備蓄倉庫などが用意されている場合もありますが、そうしたマンションばかりではありません。そこで、やはり自分ができる地震への備えが大切です。家族構成や考え方によってその家庭で必要なモノが変わってきますから自分自身でも、しっかりと備蓄品などの用意をしておきましょう。備蓄品があれば、いざというときに役に立つはず。以下に代表的なものをご紹介していきます。

・水
・携帯トイレ
・保存食
・持病の薬などの医療品
・懐中電灯・乾電池
・ラジオ
・携帯用充電気（手巻き発電式）
・ライター
・タオル
・ビニール袋
など

このほかにも、赤ちゃんなどがいる場合にはオムツやミルクなど、自分たちの状況に合わせて用意しておきましょう。家庭によって必要な量は違うので、持ち運び可能な適正量を決めて、まとめて準備しておくことが大切です。また、スムーズに避難できるよう、避難袋や懐中電灯はわかりやすい定位置に置くようにしておき、印鑑や保険証などの大切なものは、家族だけが把握している場所にまとめておきましょう。

●避難場所を確認しておく
家族全員が同じ場所で地震に遭遇するとは限りません。大きな地震が起きて避難することになった場合、別々の場所で被災しても家族が会えるように、事前に集合場所を決めておきましょう。地域が指定している避難場所は、それぞれの市町村区のホームページで確認することができます。地震に遭遇したあとではなく、ぜひ、地震が起きる前に確認をしておくことをおすすめします。

●家族でのルールを決めておく
避難場所を決めること以外にも、家族で独自に、地震に遭遇した際のルールを決めておくことが大切です。なかでも、連絡方法を決めることは、最も重要だといえます。

たとえば、安否確認は必ず災害伝言板を利用するとしても、どの災害伝言板を利用するかを決めておかないと連絡がつきません。また、携帯などが利用できず、伝言板が利用できない場合に備え、特定の親戚などに連絡するようにするなどのルールも決めておくとよいでしょう。災害発生時には携帯やスマートホンが使えない場合を想定しておくことがポイントです。

家族で決めたことをいざというときに忘れないよう、メモを常に持っておく、家の冷蔵庫など分かりやすい場所に貼っていつでも確認できるようにしておくことも効果的ですね。

●保険への加入をしておく
マンションの地震保険への加入状況も確認しておきましょう。いざというとき役に立つのが保険です。生活再建への資金など、そのメリットは大きいので、まだ加入していない方は、地震の対策を考えるときに一緒に検討してみてください。

実は地震保険は、火災保険のオプションとしてしか加入することができません。地震保険への加入を検討する場合には先に火災保険への加入が必要になります。また、地震を原因とする火災で被害にあっても、通常の火災保険ではその損害はほとんどカバーされていません。ですから、地震時の火災に備えるには、地震保険への加入が必須になります。

地震保険は、生活再建を目的としているため、保険の支払いが早いといわれていますので、その点も大きなメリットとなります。地震保険は、地震による被害だけではなく地震による津波や地震に伴う噴火による火災、損害、流失に対しても損害を補償してくれます。地震対策の際は、ぜひ地震保険への加入も検討してみましょう。

マンションの専有部分の火災保険や地震保険は、自分で選択して加入することができます。しかし、建物など共用部分の保険の加入に関しては、マンションの管理組合で決められます。マンションとしての保険の加入状況を知りたいときは管理組合に確認してみましょう。

地震が起こったときの行動
いくら事前にしっかり備えていても、実際に地震が発生すると、なかなか平常心ではいられません。揺れているときはどう行動すべきか、避難する際にはどうするかなど、そのときに慌てないように知識として把握しておくことも重要です。通常、年に1回程度マンション全体で防災訓練などが実施されますから、そうした機会に積極的に参加し、家族の行動を確認しておくのもいい方法ですね。

●地震で揺れているときの適切な行動
まず、揺れている間は落下物から身を守り、揺れがおさまるまで待つことが大切です。そのためにも普段から家の中で安全な場所を確認しておくこともポイントになります。
・机の下に入る
・トイレやユニットバスに扉を開けた状態で一時的に非難
・クッションや雑誌などで頭を保護する
・転倒しやすい家具や窓などのガラス面から離れる
・体を低くして、なるべく小さくなる姿勢をとる

●揺れがおさまり避難するときの適切な行動
地震後に発生する火災の多くがガスコンロや通電したままの暖房器具や照明器具によって引き起こされます。避難する前に、必ず火の始末をして被害が拡大することを防止するように心掛けましょう。また、散乱したガラス片や転倒家具に注意して、避難経路を確保するようにしましょう。
・玄関の扉やベランダの窓を開けて避難路を確保
・キッチンなどのガスの元栓を閉める
・熱を発する暖房器具のスイッチを切る
・電気のブレーカーを落とす
・避難可能な出口の確保をする
・靴を履き替えるまではスリッパで行動
・エレベーターは使用せず階段で避難
・玄関のドアが開かない場合はベランダ側から緊急はしごで避難
・緊急はしごがない部屋の場合は隔て板を破って緊急はしごがある部屋から下へ避難

地震に対する建物の構造の違いや、事前の地震対策、避難方法など、マンションならではの災害に対する特徴や対処法をご紹介してきました。これからマンションの購入を検討している人は、改めて地震への対策を一緒に確認してみてください。