長谷工の住まい HASEKO URBEST

マイホームの購入は人生の中でも、大きな買い物の一つです。
マンション購入後の住宅ローンを考えると、いったいどれくらいのマンションが購入可能なのか気になりますよね。以下では、新築マンションを購入する場合、どれくらいの費用が必要なのかを考えていきましょう。

マンション購入に必要なお金とは？

新築マンションを購入する場合、マンションの物件そのものの費用以外にも「諸費用」と呼ばれる費用が別途掛かってきます。そのため、物件費用だけで購入を考えてしまうと、後から資金繰りが難しくなってしまうので、注意が必要です。

新築マンション購入に必要な諸費用とは
諸費用とは、マンション購入に必要な税金や手数料などをまとめたものです。
諸費用は一般的に、マンションの物件価格の3～6％と言われています。

例えば、3,000万円の物件の場合、掛かる諸費用は90～180万円くらいが目安になるということです。

以下は、一般的な諸費用の内容です。
・印紙税
・登記費用
・登録免許税
・不動産取得税
・固定資産税
・都市計画税
・ローン手数料

・火災保険料、地震保険料、生命保険料
・引っ越し費用

マンション購入に掛かる各種税金に加え、各種保険料や引っ越し費用などを見込んでおく必要があります。

また、引っ越しを機に家具や家電製品を購入する場合は、その費用ももちろん掛かってきますし、高価なものを選択するほど、諸費用は増えていきます。

諸費用に関しては、物件の購入代金に関わる重要なポイントになるため、モデルルームなどの販売担当者など、専門の人に事前に確認をしておくようにしましょう。

年収による算出は一つの目安

新築マンション購入に必要な金額がわかったところで、実際にいくらの物件が購入できるのか考えていきましょう。

新築マンションの場合、年収の約7.2倍の住宅ローンを借り入れ
1つのデータとして、住宅ローンを利用している人が年収の何倍の金額を借り入れしているのか、というものがあります。
「2021年度 フラット35利用者調査」(住宅金融支援機構)の調査結果によると「新築マンション全国平均 年収の約7.2倍」という数字が発表されました。

例えば、年収500万円の人であれば、3,600万円の借り入れをしているということになります。
あくまで目安になりますが、一般的な年収によるマンション購入費用を予測することができます。

大切なのは「毎月いくら支払えるか」ということ
マンションを購入した場合、多くの人は住宅ローンに借り入れを行うと思います。
そうすると、毎月決まった返済金額を支払うことになります。つまり、マンションの購入可能金額を検討するには、「毎月いくら支払えるか」ということがポイントになってきます。

将来のことを考えた資金計画を！

マンションのおおよその購入可能な金額が見えてくると、
「もうちょっと頑張ればもっといいマンションに住める！」
「今後ボーナスが増えれば！」
など、ちょっと無理をしようと考えてしまいがちです。

「一生に一度の買い物だからよりいい条件の物件に住みたい」と思うのもわかりますが、これからの将来をきちんと考えて資金繰りすることが大切です。

貯金をすべて頭金にするのは危険！
マンションを購入する際に、最初に支払うまとまった現金を「頭金」と呼びます。この頭金をどれだけ用意できるかによって、その後の支払い金額や、物件価格の予算が変わってきます。

だからと言って、頭金に現在の貯金をすべて使ってしまうのは非常に危険です。

結婚したばかりのご夫婦であれば、この先、出産や教育に今想定していないお金が必要になる可能性もありますし、病気や事故といったアクシデントが起こる可能性もゼロではありません。

急にお金が必要になる時を考えて、貯金をある程度残したうえで、頭金を算出するようにしましょう。

マンション購入は、人生の中でも大きなイベントの一つです。
これを機会にご家族と、将来のこと・お金のことをよく話し合って、無理のない資金計画を立てるようにしましょう。